- トランスレーショナルリサーチを推進し革新的な治療法の早期開発を目指す5年間の提携 -
- がん、希少疾患、細胞医療・遺伝子治療に注力 -
アステラス製薬株式会社（本社：東京、代表取締役社長CEO：岡村 直樹、以下「アステラス製薬」）は、Mass General Brigham （所在地：ボストン、President and CEO：Anne Klibanski）と、戦略的提携に関する契約を締結しました。両者は、科学の進歩と臨床現場で得られる知見を組み合わせたアプローチの確立を目指し、トランスレーショナルリサーチ（橋渡し研究）と革新的な治療法の早期開発に取り組みます。
まずは、アステラス製薬が注力する研究開発領域である、がん、希少疾患、細胞医療・遺伝子治療に取り組みます。本契約に基づき、両者は以下3つの目標の達成を目指します。
- 共同研究、未開拓研究領域の探索・拡大を通じたイノベーションの加速
- 革新的な研究と臨床試験やアンメットメディカルニーズの高い疾患との橋渡しを強化、全ての人々のヘルスケアの向上
- 科学と臨床の専門性を活用、その知見を基にした革新的な治療法開発の加速
アステラス製薬が、科学的な知見を蓄積し、疾患やモダリティを深く理解し、臨床試験を最適化し、最終的に患者さんの治療に変革をもたらすためには、アカデミアとの提携が必要不可欠です。Mass General Brighamは、ボストンに拠点を置く、米国有数のアカデミックメディカル機関であり、遺伝子・細胞医療研究所を始めとするテーマごとに存在する研究センターを通じて、がん、希少疾患、細胞医療・遺伝子治療を含むあらゆる領域において、幅広い探索研究および橋渡し研究を推進しています。今回の提携では、Mass General Brighamの、臨床と研究における専門性、臨床データおよび患者由来の細胞モデルなどを活用します。
Mass General BrighamのChief Innovation OfficerであるChris Coburnは、「革新的な治療法の商業化に向けて研究開発を進め、ベンチからベッドサイドへつなげる（研究室での研究結果を患者さんの治療につなげる）ためには、企業との提携が必要不可欠です。今回、臨床における進歩が著しく、アンメットメディカルニーズが高い3つの重要な領域である、がん、希少疾患、細胞医療・遺伝子治療に取り組み、患者さんを中心に考えた研究やイノベーションを推進します」と述べています。
アステラス製薬のメディカル担当CMO（Chief Medical Officer）の谷口 忠明は、「米国有数のバイオメディカル研究機関であるMass General Brighamと提携できることを非常に嬉しく思います。複雑で画期的な治療となる可能性を秘めたモダリティを探索し、イノベーションを生み出すためには、大きな困難を乗り越えなければいけません。革新的な研究開発機関や専門家とともに、その困難に向き合うことで、患者さんの人生を変える『価値』をいち早く創出し、届けることができると信じています」と述べています。
以上
アステラス製薬株式会社について
アステラス製薬は、世界70カ国以上で事業活動を展開している製薬企業です。最先端のバイオロジーやモダリティ／テクノロジーの組み合わせを駆使し、アンメットメディカルニーズの高い疾患に対する革新的な医薬品の創出に取り組んでいます（Focus Areaアプローチ）。さらに、医療用医薬品（Rx）事業で培った強みをベースに、最先端の医療技術と異分野のパートナーの技術を融合した製品やサービス（Rx+®）の創出にも挑戦しています。アステラス製薬は、変化する医療の最先端に立ち、科学の進歩を患者さんの「価値」に変えていきます。アステラス製薬の詳細については、（https://www.astellas.com/jp/）をご覧ください。
Mass General Brighamに関する詳細については、（massgeneralbrigham.org）をご覧ください。
注意事項
このプレスリリースに記載されている現在の計画、予想、戦略、想定に関する記述およびその他の過去の事実ではない記述は、アステラス製薬の業績等に関する将来の見通しです。これらの記述は経営陣の現在入手可能な情報に基づく見積りや想定によるものであり、既知および未知のリスクと不確実な要素を含んでいます。さまざまな要因によって、これら将来の見通しは実際の結果と大きく異なる可能性があります。その要因としては、（i）医薬品市場における事業環境の変化および関係法規制の改正、（ii）為替レートの変動、（iii）新製品発売の遅延、（iv）新製品および既存品の販売活動において期待した成果を得られない可能性、（v）競争力のある新薬を継続的に生み出すことができない可能性、（vi）第三者による知的財産の侵害等がありますが、これらに限定されるものではありません。また、このプレスリリースに含まれている医薬品（開発中のものを含む）に関する情報は、宣伝広告、医学的アドバイスを目的としているものではありません。
