- 最適な情報提供体制を目指して -

 アステラス製薬株式会社(本社:東京、代表取締役社長CEO:安川 健司、以下「アステラス製薬」)は、以下の通り、2022年4月1日付で日本の営業組織を変更します。

 近年、医療の高度化により、医療関係者に対する、より専門性の高い情報が求められるようになっています。また、アステラス製薬の国内製品ポートフォリオは、がん領域の治療薬をはじめ、専門性の高い製品へとシフトしています。 さらに、デジタルツールを活用したコミュニケーションの進歩に加え、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大による影響もあり、医療関係者の情報収集のあり方は大きく変化しています。

 アステラス製薬は、こうした事業環境変化の中でも医薬品の価値を確実に患者さんへ提供し続けていくために日本の営業組織を変更します。医薬情報担当者(MR)のみならず、その活動を支える社員が、それぞれの専門性を強化し連携することでアステラス製薬の医薬品を待っている全ての患者さんに価値を届けていきます。
 

1.    疾患領域毎の組織を新設し、専門性の高い情報提供・収集活動を実施します

  • 疾患領域・製品を軸としたMR担当体制への変更
    専門性の高い製品関連情報を、顧客ニーズに応じて的確に提供し、また必要な情報をタイムリーに収集するために、MRの販促体制をエリア担当制から製品担当制へ変更します。MRの担当領域は固形がん領域、血液がん領域、関節リウマチ領域、スペシャリティケア領域(整形/腎/泌尿器/糖尿病/循環器/消化器等)の計4つの疾患領域を設置します。
     
  • 営業部の新設
    疾患領域毎に専門性の高い情報提供・収集活動を組織として実施するために、固形がん領域に2つ、血液がん・関節リウマチ領域にそれぞれ1つ、スペシャリティケア領域に5つ、計9つの営業部を設置します。
     

2.    営業組織の本社機能を全て見直し、専門性の高い情報提供・収集活動を支えるための組織ケイパビリティを構築します

  • コマーシャルエクセレンス部の新設
    営業活動の基盤となる研修等の人材育成機能や講演会運営を始めとするコマーシャルサポート機能およびデータ分析機能を集約することで、効果的かつ効率的な営業活動を支援します。
     
  • デジタルコミュニケーション部の新設
    デジタルケイパビリティ機能を1つに集約することで、デジタルツールを活用した適時的確な情報提供体制を構築・運用します。
     

3.    新たな働き方を推進します

  • コミュニケーションオフィスの設置
    COVID-19を契機に近年浸透しているハイブリッドワークを基本とし、MR一人ひとりが自身のライフスタイルに合った柔軟な働き方を可能とするため、オフィスの考え方を刷新します。全国にある119の営業所を廃止し、各都道府県に1カ所を基本と して社員同士が所属組織に捕らわれずに自由に利用できるコミュニケーションオフィスを設置します。組織の垣根を超えたコミュニケーションを活性化することで生産性の向上および、高質な情報提供活動を推進します。


 アステラス製薬は、「経営計画2021」の戦略目標の一つに「患者さんのより良いアウトカムの実現」を掲げています。新たな営業体制により、今後も、医療関係者への情報提供を通じて、患者さんに価値を届けることに努めていきます。

以上