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移植(臓器移植)

1.臓器移植とは

働きが失われた臓器(あるいは、そのままでは近い将来働きが失われるであろう臓器)のかわりに、他の人から提供を受け移植することにより、失われた機能を取り戻そうという医療です。

臓器移植とは

人の生命は、心臓、肺、肝臓、腎臓など、さまざまな臓器の働きによって維持されています。これらの臓器の働きが、病気や事故などによって失われると、生命の維持が難しくなったり、生活に重大な影響が及ぶことがあります。

臓器移植とは、働きが失われた臓器(あるいは、そのままでは近い将来働きが失われるであろう臓器)のかわりに、他の人からその臓器の提供を受け移植することにより、その臓器の機能を取り戻そうという医療です。

近年、脳死後の臓器移植ができるようになったこと、医療技術や免疫抑制薬などの医療用医薬品が進歩したことで、以前よりも移植できる臓器が増え、移植の成績も向上してきました。

一方日本では、脳死後の移植が欧米諸国に比べて少なく、また移植を希望する人の数に比べて、実際に移植が行われる人の数がまだ少ないのが現状です。

臓器移植ができる臓器

臓器移植には、脳死、あるいは心停止した人から提供された臓器を移植するもの(脳死移植、心停止移植)と、健康な人の臓器の一部を移植するもの(生体移植)があります。

脳死・心停止後の臓器移植では、臓器移植法(1997年に定められた臓器の移植に関する法律)によって、移植できる臓器が定められています(下図)。心停止後の方が、移植できる臓器が少ないのは、心停止してしまうと、急速にその機能が衰えて、移植が難しくなる臓器があるためです(心臓、肺、肝臓など)。

脳死後、心停止後に移植できる臓器

脳死後、心停止後に移植できる臓器の図 拡大する

一方、生体からの移植では、臓器の一部を摘出しても臓器を提供した人の生命に影響がなく、かつ移植を受けた人も、その一部の臓器によって生命や失われた機能を回復できるような臓器しか移植できません。2つあり、片方だけでも生命を維持できる「腎臓」、一部分を失っても生命を維持できる「肺」「すい臓」、再生能力があり、一部分を失ったり一部分の移植を受けても、ほぼ元の大きさまで戻る「肝臓」が生体移植の対象となります。

日本臓器移植ネットワーク:移植希望者と臓器提供者の橋渡し

脳死・心停止後の臓器移植を希望する人(レシピエント)やその家族の意思と、臓器を提供する人(ドナー)の橋渡しを行う唯一の組織が日本臓器移植ネットワークです。

脳死・心停止後の臓器移植を希望する人は、日本臓器移植ネットワークへの登録が必要です。

臓器提供の意思がある人が脳死・心停止の状態になった場合や、家族から臓器提供について説明を聴きたいなどの申し出がある場合に、医師などから日本臓器移植ネットワークの移植コーディネーターに連絡がとられます。そして移植コーディネーターが、脳死・心停止の人のご家族に説明し、意思の確認を得ます。その後、日本臓器移植ネットワークによって、移植を希望し、かつ移植に適した人の中から公平に移植を受ける人が選ばれ(親族を優先する意思表示がある場合は、それに従う)、臓器移植が行われます。

日本における移植の現状

日本では、脳死・心停止後の臓器移植を希望し、日本臓器移植ネットワークに登録している人が約13,000名(2014年10月末時点)いらっしゃいます。

2013年の1年間に、脳死・心停止後の臓器移植は約280件行われ、生体移植は約1,800 件行われました。

移植が必要とされながら、移植を受けることができずに亡くなる人が、肝臓では年間約2,000人、心臓では約230〜670人いらっしゃると推定されています。また腎臓の働きが衰え、新たに血液透析を始める患者さんの人数は、年間約4,000人ずつ増えていますが、腎移植希望登録者の数は約13,000人です。

腎移植の数と移植希望者数、透析患者数

腎移植の数と移植希望者数、透析患者数の図 拡大する

日本では、2010年に改正臓器移植法が施行され、本人の臓器提供の意思が不明な場合でも、家族の承諾があれば臓器提供が可能になりました。また、親族に優先的に臓器を提供する意思表示と、15歳未満の人からの脳死下での臓器提供も可能になりました
改正臓器移植法が施行されてからは、脳死下での臓器提供の増加がみられます。小児からの臓器提供も行われています。

死体臓器提供の月別推移

死体臓器提供の月別推移 拡大する

移植に対する国民の意識

内閣府が2013年に行った臓器移植に関する世論調査によると、臓器提供に関する意思を記入している方は12.6%であり、前回調査時の4.2%から大幅に増加しました。家族が脳死下臓器提供意思を表示していた場合、その意思を尊重すると答えた方は87.0%でした。一方、家族が脳死下臓器提供の意思表示をしていなかった場合、提供を承諾すると答えた方は38.6%でした。


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